・SMS配信について知りたい方
・SMS配信をはじめてみたい方
・SMS配信の利用用途を知りたい方

・開封・到達率が高いSMS配信の仕組み
・SMS配信を始めるために必要な手順
・効果的なSMS配信を行うためのセグメントとは

■文字数制限のあるテキスト配信

　SMS（ショートメッセージサービス）配信とは、携帯番号宛にメッセージを配信することが出来るサービスです。
　サービス・携帯キャリアにより異なりますが、1メッセージに記載できる文字数は70文字までとなってます。
　また、メッセージ本文は文字のみの配信になり、画像の差し込みができないため、
　短い文章で必要な情報を届ける必要がございます。

■SMS配信の到達率・開封率はチャネル最高90％以上

　SMS配信に対して開封率・到達率は90％以上といわれています。
　この数値はメールやLINE配信と比較して、かなり高い数値になるため、
　ユーザに対して重要なメッセージを伝える手段として有効であると考えられています。

■到達させるために必須な「キャリア直接接続」とは何か

　SMSを配信する方法は『国際網接続』と『キャリア直接接続』の２種類がございます。
　
　『国際網接続』とは海外の配信事業者を経由し日本の携帯電話事業者へ配信を行う方法を指します。
　『キャリア直接接続』とは配信コンテンツの審査を行い、国内の携帯電話事業者から公認された
　ルートから配信を行う方法を指します。

　『国際網接続』の配信では複数の通信業者を経由するため、
　　架空請求を始めとした企業になりすました配信が多く、経由中に通信業者のフィルタリング
　　で到達されない可能性が高くなっております。

　確実にSMS配信を到達させるためには、正規に携帯電話事業者との接続のある
　『キャリア直接接続』が必須になります。　

　※カスタマーリングス上のSMS配信はキャリア接続配信を搭載しております

SMS配信を始めるためには事前の準備が必要です。
ユーザから許可を取って、自動配信ができる仕組みを用意します。

①配信元の電話番号を用意する

　自社で保有する着信課金用電話番号(0120/0800)または
　一般加入電話(03/06など)、IP電話(050)番号を用意します。

②配信するユーザへSMS配信許諾を取る

　キャリアの指導により、迷惑配信防止の目的からユーザがSMSを受信することを事前に認識した上で、
　携帯番号を送信するフローであることが、SMS配信する上で必須になります。
　配信許可における必須事項を下記に記載します。

　＜配信許可における必須事項＞
　　・「携帯番号の利用目的」を明記する。または、それに該当する説明がある。
　　・携帯番号を登録すると、「SMSを受信する旨」の明記があり、SMS受信許可設定についても明記する。
　　　またはそれに該当する説明、もしくは記載箇所へのリンクがある。
　　・携帯番号の認証開始前に必ず「携帯番号情報の取り扱い」について明記がある。
　　　または、それに該当する説明、もしくは記載箇所へのリンクがある。

③SMS配信サービスへ申し込みを行う

　①②の準備ができたら、SMS配信サービスの利用先へ申し込みを行います。
　※カスタマーリングスを使ってSMS配信する場合は、利用月から３週間前にお申し込みいただくことでご利用可能です。
　　詳しくはこちらの資料ダウンロードをご参照ください。

開封率・到達率の高さを利用して、重要なお知らせをメール配信に反応のないユーザや、
メールアドレス等の情報を取得できていないユーザに対して配信を行うことにより、
LINEやメール配信と比較して強い訴求をおこなうことができます。

一方で、必要とされていない情報を配信してしまうと
オプトアウト（配信拒否）の数が増えてしまう可能性が高くなるため、
売り込み要素が強い配信を行わないように注意が必要です。

今回は主な配信用途について３つご紹介いたします。

①ユーザに確認を求める督促配信

　ご注文のステータスが決済エラーになっているユーザ
　長期不在・返送になっているユーザを対象に自動配信を行います。
　また、エラーになっている回数を計算して、一定回数以上の常連ユーザに対して配信を行うケースもございます。

②情報登録・アンケート回答の促進

　メールアドレス登録ないユーザに対して登録の促進や
　アンケートをメール送付して、開封や回答がない顧客に対して自動配信を行うことで
　登録・回答の促進をおこないます。

③キャンペーン・アップセルの特別オファーの配信

　特定商品購入者や休眠顧客に対してオファーの配信を出荷日から１０日後、
　最終購入から３か月後等、一定期間後に自動配信をおこないます。

いかがでしたでしょうか。

セグメント配信によってSMS配信を自動化を行い、
適切な顧客に対して必要な情報を届けることでCXの向上を図ることが可能です。

資料やお問い合わせについてはこちらから

ライター：奥村